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【pickupニュース】寒冷地に学ぶ!寒さに強い家の資産性

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リクルート住まいカンパニーが大寒を前に冬の暮らしを考える調査結果を公開
株式会社リクルート住まいカンパニーは15日、年間で最も寒さ厳しい折として知られる大寒が1月20日に控えていることを受け、冬の暮らしと住宅を考えるアンケート調査の結果を公開しました。この季節ならではの困り事と、それをカバーするスペックの工夫、資産性・メリットなどについて知ることができます。

調査は、2019年7月11日~7月16日の期間、現在の居住住宅が東京都、大阪府、愛知県、北海道、宮城県、広島県、福岡県、富山県、石川県、福井県、熊本県、鹿児島県のいずれかにある持ち家のマンションまたは一戸建てである、20~69歳の男女を対象に、インターネットアンケート方式で行われ、各都道府県200人ずつの合計2,400人から有効回答を得たものとなっています。

・冬の暮らしで困ること
光熱費があがる:45.8%
結露:41.5%
洗濯物が乾かない:25.6%
トイレや洗面、風呂が寒い:23.9%
暖房による室内乾燥:15.3%
使用頻度の低い部屋の寒さ:13.1%
隙間風:10.3%
布団の湿気:6.6%
水道管凍結:5.1%
その他:7.8%

まず、全員に住宅内の冬の暮らしで困ることを尋ねたところ、最も多かったのは「光熱費があがる」の45.8%でした。続く2位が「結露」の41.5%で、トップ2が他を大きく引き離し、それぞれ4割超えとなっています。暖房が欠かせない冬ならではの困り事で、主な悩みはこの2点になるとも考えられます。

しかし、エリア別で結果を分析していくと、同様に寒冷な地域でも、エリアにより困り事の傾向は異なっていました。たとえば北海道では「光熱費があがる」の回答が全体結果の値を大きく上回り、69%を占めるまでになっていましたが、同じく寒いイメージのある北陸3県(富山県、石川県、福井県)では、全体3位の「洗濯物が乾かない」が多く回答され、全体結果より10ポイント以上高い値になっていたそうです。

中でも石川県では、さらに全体2位の「結露」の回答率が高く、57.5%と過半になりました。寒さの厳しさとともに、年間を通じて湿度が高めの気候を特色とする同地ならではの結果でしょう。

全体結果では、3位の「洗濯物が乾かない」にほぼ並び、「トイレや洗面、風呂が寒い」が4位で23.9%となりました。6位に「使用頻度の低い部屋が寒い」という項目も13.1%でランクインしており、快適さとともに、ヒートショックのリスクを低減させる観点からも、宅内温度の均質化が課題になると考えられました。

省エネ&冬の悩みを解決!高気密・高断熱の住宅
・寒さ対策で取り入れた間取り/設備
気密・断熱性の高い窓:33.2%
気密・断熱性の高い資材:32.9%
浴室暖房乾燥機:20.9%
床暖房:15.1%
暖房効率を下げない換気:11.9%
全館空調・セントラルヒーティング:5.3%
吹き抜け、仕切りのない間取り:5.2%
内廊下:2.8%
ビルトインガレージ:2.8%
その他:13.6%

北海道、宮城県、富山県、石川県、福井県の1道4県に在住する人を対象に、寒さ対策で取り入れたり、考慮したりした間取りと設備について選択してもらうと、最も多いのは「気密・断熱性の高い窓」で33.2%にのぼりました。2位は「気密・断熱性の高い資材」で、その差もわずかな32.9%でした。寒冷地域における対策のポイントは、高気密・高断熱仕様の家にあるようです。

3位は「浴室暖房乾燥機」の20.9%ですが、こちらはやや地域差があり、北海道が14.5%にとどまったのに対し、宮城県では26.5%になっています。

最高気温もマイナスになる真冬日が珍しくない北海道では、「床暖房」や「全館空調・セントラルヒーティング」を取り入れている住宅がとくに多く、家全体を温度ムラのない暖かさに保つ知恵が目立ちました。

結露の悩みが多かった石川県では、「気密・断熱性の高い窓」の取り入れケースは少なく、「浴室暖房乾燥機」が宮城県に次いで多い23.0%となっています。北陸地方では、フリー回答で「サンルーム(室内干しスペース)」を勧める声も複数あったと報告されており、乾きにくい洗濯物や湿度への対策が強く意識されている傾向がみられました。

高気密・高断熱の家は、冬の寒さだけでなく、夏の暑さへの対策としても効果的で、効率的な冷暖房の利用につながり、環境保全や光熱費節約の観点から、全国的に注目されるものでもあります。

家全体の温度を均質に保つ効果も高く、ヒートショックの防止につながると考えられるほか、隙間のなさからハウスダストや花粉の侵入防止が図れ、アレルギー性疾患などの諸症状にも良い影響を与えるとみられています。

高気密・高断熱仕様とすると、一般的住宅より費用がかさみますが、入居後の光熱費削減や住宅ローンの優遇措置、省エネ住宅取得による自治体ごとの補助金制度活用、今ならば次世代住宅エコポイントの活用も可能と、トータルコストで考えればお得になるケースも多いため、導入を検討すると良いかもしれません。

ピックアップニュースは以上になります。
最後までお読み頂き、ありがとうございます。
今後も皆様のお役に立つ内容をお届けしてまいりますのでご期待ください!

(画像はプレスリリースより)


▼外部リンク

株式会社リクルート住まいカンパニーによるプレスリリース(PR TIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000240.000028482.html

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